昨年末に行われた、安倍総理の靖国参拝。中国や韓国などと言った所謂「特定アジア」国家は案の定、軍国主義の復活やら、日本の加害責任などと言って日本を口撃してきた。しかしこれまでの日本外交と違うのは、日本国外務省もこれらの誹謗中傷に反論し、各国の駐在外交官が積極的に「日本の立場」を発信し始めたことであろう。それによって潮目が変わってきたのか、朝日新聞の抑制的な報道や、ロバート・ゲーツ元国防長官の回想録などを御紹介しながら、さらに強化の必要がある「日本の反撃」についてお話しさせて頂きます。
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